驚くべき米国の実態(6)。「今回の不正選挙を正さなければ、米国を失うことになる」ートランプ大統領

12月2日、トランプ大統領はホワイトハウスでビデオ演説を行いました。

NTDTV JP は次のように報道しています。(ユーチューブより)

トランプ大統領は現地時間の12月2日午後4時ホワイトハウスでビデオ演説を行い、「これまでで最も重要なスピーチかもしれない」と語った。「11月3日に行われた長い選挙の間に起こった 、途方も無い有権者の不正と不正行為を暴露するために、現在行われている活動の最新情報を提供したいと思う」「大統領として私には米国の法律と憲法守ること以上に大きな義務はない。それが私が現在組織的な攻撃と包囲下にある私たちの選挙制度を守ると決心する理由だ」「憲法上の手続きは継続されなければならない。私たちはすべての合法的な投票が数えられ、違法な投票が数えられないことを保証することで投票の誠実さを守るつもりだ。これは私に投票した7400万人の米国人の票を尊重するだけでなく、米国人が今回の選挙と今後のすべての選挙を信頼できるようにするためだ」

VISION TIMES  JAPAN は次のように報道しています。(ユーチューブより)

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「ありがとうございます。これは恐らく今までで最も重要なスピーチです」。12月2日午後4時40分(米東部標準時)、トランプ大統領は2020年の大統領選挙に向けた緊急演説を行いました。演説ではトランプ大統領は米国民に対して、米大統領選で発生した大規模な不正行為を、詳細具体的に列挙しました。特にいくつかの揺れる州で、発生した不正行為についてバイデン氏への数十万の不正投票とトランプ氏への大量の投票票がカウントされずに消されたことに言及しました。また、ドミニオンを使って大規模に票を盗み取ったと批判しました。トランプ大統領は「この深刻な選挙不正は前代未聞だ」と述べました。2016年に当選して以来左派は絶えず不法な手段で、彼をホワイトハウスから追い出そうとし、ロシアゲートを含め今やっていることはその延長戦に過ぎないと言います。「彼らは大量の郵便投票と不在者投票を利用して、新型コロナウイルスを利用して、謀計を実現しようとした」「実際には新型コロナウイルスは彼らが何年も前から企んでいた計画を達成するための口実に過ぎない」。左派が選挙の結果を盗む目的についてトランプ大統領は「私が求めるのは米国第一主義で、彼らは米国第一主義ではなく、権力と金が欲しいのだ」と述べました。トランプ大統領は個人的な勝ち負けよりも公正であることを訴えました。「私は勝負を気にしているわけではない。公平で、真実で、合法的な選挙結果を、喜んで受け入れるのだ。バイデンもそのようにすべきだ」。トランプ大統領は「これは私の勝負だけではなく、人々の選挙に対する信頼を再建しなければならない。私たちは選挙の誠実と信頼を再建している。私が求めるのは、合法的な人が合法的なプロセスを経て合法的な投票を行うことだ」と強調しました。「今回の不正選挙を正さなければ米国を失うことになる。これは極めて重要である。選挙の誠実と信頼を取り戻さなければならない」

「虚偽を書く。報道の原点と使命など、もはや何処にもない」ー門田隆将氏ー

11月29日の産経新聞『新聞に喝!』で、門田隆将氏は「真実と使命に背を向けるメディア」と題して次のように述べています。

「・・・極めつきは14日、数十万人の群衆で埋まったワシントンDCでのトランプ支持派のデモだろう。凄まじい人波は空撮でも圧巻で『百万人デモ』のツイートが相次いだ。だがテレビでは『数千人』、新聞は『1万人』(産経)『1万人超』(朝日)『数万人』(毎日・読売)と、いずれも過小報道。トランプ側の盛り上がりなど絶対に報じたくないのである。首を伸ばし支局の窓から外を見れば事実は分かる。それでも記者はそれをせず、虚偽を書く。報道の原点と使命など、もはや何処にもない」。

と、厳しくメディアの姿勢を批判しています。私も全く同感であります。日本のメディアは米国メディアに追従しているのでしょうが、この記事を読んで、まさか産経新聞までもがと驚きました。「ブルータスお前もか」と絶ショックであります。肝心の米国の主要メディアは、何故、『民主的手続き』や『合法性』、『事実』というものを無視するのでしょうか? それともプロパガンダに加担しているのでしょうか?いかなる力が働くにせよ門田氏の言われるようにメディアの“使命”があるはずです。

しかし、もういい加減にしてほしいものです。大統領選前の世論調査の失敗は、たんに『メディアの敗北』であるとして事なきを得ましたが、選挙と選挙結果に対する報道は民主主義の根幹であり、それを故意に歪めるものであるならば『たんなる誤報・失敗・敗北』では決して許されるはずがありません。今回の不正は“民主主義を装ったクーデタ”でありますので、これに加担したと言われることがないようにしてほしいものです。もういい加減に「虚偽を書く」のを改め「真実」を報道しましょう。目覚めよ米国!そしてメディア!